「Myニュース」には4つの機能があります。登録内容にしたがって、自分の興味・関心にあった記事が表示され、更新確認やニュース見逃しもなくなります。メールで新着記事を一覧することもできます。 保存した記事をデバイス・場所を選ばず読むことができます。 日本経済新聞の電子版。日経や日経BPの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、it、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。 2016年01月22日120年の歴史がある近代オリンピックは、様々なイノベーションを生んできた。2020年の東京五輪に向けた動きと合わせて見てみよう。 お気に入りのトピック・コラムの新着情報をチェックできます。 日経グループのイベント情報をご紹介。ai、ブロックチェーン、働き方改革、sdgs、マネジメントなど仕事に役立つカンファレンスやフォーラム、資産形成やキャリアップに役立つセミナー、美術展・コンサート・オペラまで幅広いイベント情報を掲載しています。 フォローすることで、業界の新着情報を効果、効率的に収集できます。 日経ヴェリタス 株高の賞味期限いつまで～市場織り込み早く、景気指標や業績にリスクの芽 2019/02/20 日経ヴェリタス 逆境でも跳ぶ～成長へ3つの突破力、世界展開力、多様な販路に光明、「オンリーワン」は不動 2018/11/18 日経ヴェリタス ご覧いただくには有料会員の登録が必要です 気になるキーワードを自分好みに設定できます。 2016年はブラジル・リオデジャネイロ五輪が開かれるオリンピックイヤー。そして４年後の2020年、いよいよ東京五輪・パラリンピックを迎える。1896年のギリシャ・アテネ大会以来、120年にわたって続く近代オリンピックは、スポーツの祭典であると同時に、人々が驚く技術やサービスが登場し、様々なイノベーションを生んだ。そして、2020年の東京五輪に向けたプロジェクトも動き出した。常識を変える観戦スタイル、世界の人々をもてなす賢いロボット、スマートフォンが威力を発揮するＩＴ警備……。五輪の歴史を振り返りつつ、2020年の実現を目指す日本発のプロジェクトを探ってみよう。1948195219561960 エチオピアのアベベ・ビキラ選手が、はだしで石畳のマラソンコースを走り抜き、優勝したのがローマ五輪。この大会は欧州18カ国（当時）で初めて生中継され、米国、日本、カナダでは１時間遅れで放送された。 その後、オリンピックは世界中で放映されるようになり、ロンドン五輪（2012年）のテレビ放映は220カ国・地域に広がった。 ローマ五輪当時のテレビの放映権料の総額は約120万ドル。この放映権料も五輪の歩みとともに高額になり、2012年のロンドン五輪では総額25億6900万ドルになった。ローマ五輪の陸上競技の様子＝AP1964 1964年10月10日に開幕した東京五輪。そのわずか９日前に開業した東海道新幹線は、最新の鉄道技術を駆使した世界初の高速鉄道だった。開業時の東海道新幹線「ひかり」の最高時速は210キロ。東京―新大阪間を４時間で結んだ。 それから50年余、現在は東京―新大阪間を最速２時間22分で結ぶなど、スピードアップが実現。新幹線の路線も九州、東北、北陸、北海道へと延びている。東海道新幹線の開業式 (1964年10月１日、東京駅) オリンピックの公式計時を初めて担当したセイコーは、水晶の振動を利用するクオーツ時計の小型化に成功。同社が開発した厚さ７センチのクオーツ時計は、ＡＣ電源が不要で持ち運びができる世界初のものだった。このときの小型化技術をさらに進化させ同社は、1969年に世界初のクオーツ腕時計「クオーツ アストロン」を発売した。クオーツ時計と出発合図計＝セイコーホールディングス提供 五輪開催を前に、東京都が悩んでいたのは１日約7000トンという膨大なゴミの処理。そこで登場したのは、積水化学工業が提案した「ポリペール」。フタ付きのポリエチレン製ゴミ容器で、米ニューヨークのゴミ収集方式を参考にしたものだ。1960年、都は杉並区をモデル地区に定め、3000世帯にポリペールを配布。新しい収集方式はその後、都内全区で実施され、「清掃革命」とまで呼ばれた。ポリペールはそれから全国に広がり、2014年までの累計販売数は約400万個に達している。ニオイがもれず、軽くてゴミの移し替えが簡単に。ゴミ収集の効率を大きく上げた＝積水化学工業提供1968 カラー放送が本格的になったのはメキシコシティー五輪から。カラー放送の放映時間は約938時間となり、東京五輪の時より大幅に増加。世界の視聴者数も６億人に達した。日本国内でのカラーテレビ普及率は1968年時点で５％だったが、五輪のカラー放送視聴で普及に弾みがつき、７年後には90％を超えた。1970年ごろのカラーテレビ製造ライン＝パナソニック提供19721976198019841988199219961998 インターネットが普及する時期と重なったのが冬季の長野五輪。五輪の組織委員会は公式ホームページを開設し、選手の紹介や公式記録はもちろん、自然保護の取り組みなどをアピールした。スキーやスケートの選手も自らホームページを開設して情報発信を始めた。この年、五輪が後押しする形でインターネットの世帯普及率が10％を超えた。日本国内のインターネット普及率の推移（世帯）2000 オリンピックの報道写真でデジタルカメラが本格的に使われたのはシドニー五輪から。デジタル一眼レフカメラの価格が大幅に下がる一方、性能が急速に向上。2000年のデジタルカメラ出荷台数（ＣＩＰＡ調べ）は前年比倍増の1034万台となった。事務機器・家電メーカーの参入も相次ぎ、2008年の出荷台数は1.2億台にまで達した。しかし、カメラ機能を売りにしたスマートフォンの普及でその後はデジタルカメラの出荷台数が減少。2014年にはピークの３分の１近くまで減った。選手を撮影する報道カメラマン＝AP20042008 2008年の北京五輪の競泳競技では、世界新が25も飛び出す高速レースの連続だった。注目を集めたのは同年２月に登場した英スピード社の水着「レーザー・レーサー（ＬＲ）」。同社の調べでは、８冠を達成したマイケル・フェルプス（米国）をはじめ、競泳のメダリストの89％がＬＲを着用していたという。メーカーによる高速水着の開発競争が激しくなる中、「技術のドーピングだ」といった批判の声も上がり、国際水泳連盟は2010年からラバー製やポリウレタン製、肩から足首までを覆う水着の着用を禁止した。百貨店のスポーツ用品売り場に並んだ「レーザー・レーサー」などのスピード社製の水着競泳競技で１大会８冠を達成した米国のマイケル・フェルプス選手2012 ロンドン五輪はスマートフォン（スマホ）や「ツイッター」などのソーシャルメディアが本格的に普及する中での大会だった。大会公式サイトは、結果の閲覧などができるスマホ向けの公式アプリも提供。公式サイトへのアクセスの半数はモバイル端末経由が占めた。試合会場やテレビで観戦する視聴者も、交流サイト（ＳＮＳ）を通じて応援メッセージや試合の感想などを発信する観戦スタイルが世界中で活発になり、ロンドン大会に関連するツイッターでのツイート数はのべ1.5億回に達した。スマホを片手に試合観戦する姿も多く見られた＝AP2016 南米大陸で初めて開くリオデジャネイロ五輪は、2016年８月５日から21日まで。リオ五輪組織委員会がアピールするのは、街ぐるみで地球環境に配慮すること。例えば、観客とスタッフの移動は100％、公共交通機関を利用する予定だ。市内４地区に分かれる競技会場は鉄道や地下鉄のほか、この大会に合わせて整備する４つのＢＲＴ（バス高速輸送システム）などで結ぶ。ＢＲＴは、車両をつなげて多数の乗客を運んだり、専用のバスレーンを整備して効率的に運行したりする。また、75％以上の軽車両がエタノールや電気自動車などの環境負荷の少ない燃料を使用する計画もある。整備が進むリオ五輪の大会会場＝共同2020 競技場でも、テレビでも、街中でも。2020年の東京五輪は観戦スタイルが大きく変わりそうだ。大型シートのディスプレーをビルに張って観戦したり、伝送された立体映像がライブ会場に浮かび上がったり。競技場の熱気を様々な場所に伝える技術開発が進む。ＮＴＴは競技場の映像を別の場所に浮かび上がらせるシステムを開発した 2015年の訪日外国人数は過去最多の1973万人。五輪イヤーの2020年はそれ以上の外国人観光客を迎えることになるだろう。様々な言語に対応する自動翻訳機、てきぱきと競技会場を案内するロボットなどが、世界各国・地域からやって来る外国人をサポートする。パナソニックが開発中の多言語翻訳機 五輪会場と街中の移動など、スムーズに人を運ぶシステムも開発中。公共車両を優先する信号、乗降時間を短くする自動課金、車いすに合わせたクルマの高さの自動調整などがその例。人工知能を使い、無人運転のロボットタクシーが選手や観客を運ぶ計画もある。テスト走行をするＺＭＰ（東京・文京）の「ロボカーＨＶ」 クリーンエネルギーとして期待が高い水素の活用が進みそうだ。水素の製造、貯蔵、輸送といった過程を支えるインフラをどこまで整備できるか。水素と酸素を反応させて動力にする燃料電池車がどこまで実用化されるのか。水素社会の実現に官民が動いている。水素ステーションの整備が進む 安全と安心を確保する取り組みも重要だ。日本の警備会社は次世代型警備の開発を急ぐ。小型無人飛行機を駆使する警備ドローン、不審者を素早くとらえるウエアラブルカメラ、衝撃や水に強いスマートフォンの配備など、最新のＩＴ（情報技術）が五輪を支える。ＡＬＳＯＫは眼鏡型端末を使った警備を提案している（注）1979年までは内閣府の1998年度国民経済計算（90年基準）、80年以降は国際通貨基金（ＩＭＦ）の世界経済見通し（2015年10月版、推計含む）。出所・基準が異なるためデータは一貫しない日経電子版に登録していない方へ 登録すると、有料会員限定の記事が毎月決められた本数まで無料で読めます。※「同意して次へ」ボタンを押下することで以下のメールアドレスに確認のメールを送信中ですお送りしたメールに従い、お手続きを続けてください。（まだお手続きは完了していません）確認メールが届かない場合、メールアドレスが正しく入力されているか、迷惑メールとして処理されていないか等をご確認ください。メールの送信中にエラーが発生しました以下のメールアドレスに確認のメールを送信中、予期しないエラーが発生しました。大変お手数ですが、しばらく時間をおいてから再度お試しください。 日経ヴェリタス（2020年3月8日付）にて「深セン・イノベーション株式ファンド（1年決算型）」が紹介されました。 【バックナンバー】CHINA INSIGHT 商品・サービス
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