SHAREこの記事を読んでいる方は、新聞の社説をどのくらいの頻度で読んでいるだろうか?連日新聞を読んでいるビジネスマンでも、社説は飛ばしている人も実は多い。一方で社説は入試問題のネタにもされることもあり、若い人も読む立派な読み物としている。今回は、各新聞社の社説にどのような特徴があるかまとめてみた。目次日本には全国紙として、読売、産経、毎日、日経、朝日と5つの新聞社があり、それぞれにおいて社説が掲載されている。各社説ともに現代社会における時事問題や流行等、多様な話題について一石を投じるような意見が述べられていることが多い。ただ、各社説が一様に同じスタンスで執筆されている訳ではなく、微妙にそれぞれクセがあるのが特徴だ。読売新聞には通常の”社説”とは別に「編集手帳」の2種類の社説が掲載されている。通常の”社説”はネット上でも過去2週間ほど無料で閲覧できるが、字数については500文字未満と非常に短時間で読める程度に収められており、接続詞を多用する自分が語る立場など、全くないのが恥ずかしいほどである。超有名社説でもある天声人語。600字前後で展開されるこの社説は、テレビ番組で取り上げられることも度々多い(といっても、テレビ朝日系列でしか取り上げられないが)。入試問題としての出題事例もあるため、筆者も学生時代は試験対策のために読んでおり、当時は「きっと先見の明のある時代を先行く人の貴重な意見」という大層有り難いレッテルを貼って読んでいた。しかし、大人になって改めて読んでみると、名文、迷文、奇文のオンパレードであり、なぜこんな狂ったコラムが世に注目されるのか理解に苦しむ場面も多いことに気付く。昔からそうだったのか、今になって変わったのかは気にする話ではないが、ネット上では、約600~700文字の毎日新聞の余禄。昔からある伝統的な社説のような、(個人的な意見で恐縮だが)おそらく行間や言葉の意味を理解できる人向けに書かれているのだろうが、新聞を斜めに読むスピードリーダー向けからすると、結局主張がふわっとしている(というか、はっきりよくわからない場合が多い)ため、なんだかよくわからない、というのが感覚である。保守反動とも揶揄されるスタンスだからこそ、ザ・社説という位置に最もふさわしいと言えるかもしれない。なお、こちらは産経抄は約700文字前後の主張強めのコラム。中国、韓国を批判する論調が度々散見されるのはご愛敬。それ以外でも、オリンピック関連や社会問題など多様なトピックについて主張を展開している。日本の読者ではなく、なぜか中国韓国に向けた戒め文章となっていることが多く、日本人の自己満足文を乗っけているだけのように読めてしまう残念な側面もあるが「春秋」は日本経済新聞の社説である。文字数は全国紙他社と比較して若干少な目の約550~600文字となっている。日本経済の社説だけあって、経済に関する論評、少子高齢化に関する論評などについて幅広く語られることが多い。なお、社説を読むメリットとは何だろうか。社説そのものにはニュース性は薄い。にも拘わらず、いつの時代も注目されるには読者が読むだけの役割やメリットがあるからに他ならない。社説を読むことで得られるメリットの1つは通常のニュース記事だけでも十分な情報量を得ることができるが、どの社説においてもどの社説がお勧めか、と問われると内容等に個人的主観がやや入ってしまうため、述べるべきでないが、いずれにおいても毎回の記事が完璧に構成されている訳ではない。粗を探せばいくらでも見つかるし、内容の論理性を問えばとても貧弱な日も多数見つかる。しかし、そういったものも含めてなお、社説の1つ1つは短い記事としてであるが、書籍として総括されているものも出版されている。利便性であれば、こういったものを利用するのも良い方法と言える。私自身も毎日すべての新聞の社説をチェックしているほど時間はないし、日経の社説ですら読み飛ばしてしまうことも多い。必ず読まないといけないものではないが、読むことから得られる副次的効果があるのは間違いない。どの新聞も現在は左だの右だの色濃くも薄くもスタンスが分かれている。同じ新聞ばかり読んでしまうことは偏った意見に染まる懸念もあるため、複数のものを斜めに読むことが望ましいが、まずは定期的に読む習慣を心掛けるのが最初の第一歩としてはよいのではないだろうか。CATEGORY :TAGS :ひのえうま(丙午)って何?なぜ”ひのえうま”の年には出生数が減少するの?【ふるさと納税2017】寄付額の50%バックのピーチがお得世界の年金ランキング。日本の順位は...プレゼンテーションスキルを向上させるたった3つのコツ日本の生産性が低い3つの理由/その改善事例を紹介するESOP?イソップ?日本版ESOPとは何か調べてみた社会保障を調査する人。そして、破天荒トラベラー。三度の飯より旅行が好き。次の記事 Journalists日本経済新聞社のベテラン記者は専門分野の豊富な知見を生かし、新聞紙面だけでなく大学の授業や公開講座、企業・団体の行事など、様々な場面で情報発信しています。講師や司会、執筆者などでの起用をお考えいただく場合は、下記のお問い合わせフォームからご連絡ください(法人研修向けの講師をお探しの方は7月3日(金)駒沢大学ジャーナリズム・政策研究所の「日経論説講座」で講師を務めました。テーマは「日本企業の飛躍の条件」。7月2日(木)東京工業大学の日経講座「教養特論 データとトピックで知る日本経済」で講師を務めました。テーマは「お金が経済を動かす」。6月30日(火)専修大学文学部「日経講座 経済ジャーナリズム論」で講師を務めました。テーマは「2050年の働き方とは IT化と国際化が変える経済社会」。担当分野で絞り込む全て経済・財政・金融産業・企業・IT政治・選挙国際・安全保障大学・科学・教育女性活躍・働き方マネー・社会保障消費・くらし地方・地域経済社会・文化・スポーツ新聞・電子版の読み方文章講座・英語自動車・電機・企業経営詳しく見る経済学概論、金融、読書詳しく見るマーケティング、女性活躍詳しく見る大学改革、国際情勢詳しく見るグローバル資本市場、企業統治詳しく見る米中日関係、安全保障詳しく見る防災・減災、地球環境問題詳しく見る流通産業、マーケティング詳しく見る社会保障、国際金融、経済詳しく見る日本や米国の政治、選挙詳しく見る消費、企業経営、マーケティング詳しく見る国際政治経済、中東・欧州詳しく見る年金・医療改革、法と経済学詳しく見るデータ経済、法務、税詳しく見る地方行財政、地方分権詳しく見る企業経営、産業史、地方再生詳しく見る証券市場、企業業績詳しく見る情報技術、ベンチャー経営詳しく見るテクノロジー、自動車、素材詳しく見る資産形成、マネー・ライフプラン詳しく見る社会時評、文章表現術詳しく見る金融、経済政策、社会保障詳しく見る先端医療・生命科学、環境詳しく見る米国経済、金融、デジタル通貨詳しく見る不動産・建設、ビール業界詳しく見るベトナム・東南アジア、消費詳しく見る国際経済、金融マーケット詳しく見る中国経済、社会保障、税財政詳しく見る国内政治、外交、選挙詳しく見るロシア、旧ソ連、国際情勢詳しく見る人材教育、起業、医療詳しく見るマーケット、資産運用、国際情勢詳しく見る資産形成、金融商品詳しく見る中国政治経済、国際関係詳しく見る中国証券金融、雇用・賃金詳しく見る朝鮮半島、経済、産業詳しく見る米国経済、金融政策、貿易詳しく見る金融機関、国際経済金融詳しく見る国内政治、外交、米国政治詳しく見るアジア情勢、経済、産業詳しく見る国際政治経済、日韓関係詳しく見る中南米、スポーツビジネス詳しく見る女性活躍、ダイバーシティー詳しく見る調査報道、企業、都市問題詳しく見る医療・介護、厚労行政、災害詳しく見る企業経営、少子化、雇用詳しく見るマーケット、資産運用詳しく見るマクロ経済、財政・金融政策詳しく見る沖縄問題、司法改革、尊厳死詳しく見る企業、経済、アジア詳しく見る国内外の政治経済、教育詳しく見る大学、地方経済、IT製品詳しく見る中華圏の産業・政治経済詳しく見る市場、企業、世界詳しく見る食と農、中国問題詳しく見る欧州の政治・経済・文化詳しく見る少子高齢化、女性活躍詳しく見る市場、マクロ経済、金融詳しく見るエネルギー、インフラ、中東詳しく見る金融政策、為替・金融市場詳しく見る産業、企業経営、金融詳しく見る小売業、外食企業、個人消費詳しく見るマクロ経済、財政・金融詳しく見る中国政治経済、アジア企業詳しく見る南アジアの政治・経済、中東詳しく見る中東・東南アジア、新興国経済詳しく見る産業、企業経営、スタートアップ詳しく見る中小企業詳しく見る資産運用、社会保障、保険詳しく見る消費、トレンド詳しく見る朝鮮半島情勢、国内政治詳しく見るマーケット、資産運用詳しく見るIT、スタートアップ詳しく見る銀行経営、国際金融詳しく見る経営戦略、データジャーナリズム詳しく見る地方行財政、人口減少詳しく見る産業、企業経営詳しく見るデータエコノミー、データ法規制詳しく見る政治、外交、安全保障詳しく見る知的財産、企業法務詳しく見る消費、観光、地域振興詳しく見る日本政治、憲法詳しく見る企業経営、ダイバーシティー詳しく見るロシア情勢、安全保障詳しく見る証券市場、資産形成詳しく見る社会保障、福祉、人口詳しく見る金融・資本市場、資産運用詳しく見る国際商品市場、食品市場詳しく見るエネルギー問題、関西経済詳しく見る雇用・労働、企業経営詳しく見るロシア・旧ソ連、朝鮮半島詳しく見る外交、通商、テクノロジー詳しく見る欧州、ファッション、消費詳しく見る中国政治、日本政治、外交安保詳しく見る国際政治、アジア・豪経済詳しく見る東南アジア、海外マーケット詳しく見る労働法務、働き方改革詳しく見る子育て、介護、女性活躍詳しく見る教育行政、大学詳しく見る企業経営、文章講座詳しく見る企業財務、株式・金融市場詳しく見る科学技術、宇宙、火山・地震詳しく見る原発事故と原子力、気候変動詳しく見る科学技術、宇宙開発詳しく見る医療、科学と社会、原発問題詳しく見る地域振興、観光、交通問題詳しく見るメディア論、地方自治詳しく見る近現代史、皇室詳しく見る治安、企業の危機管理、警察詳しく見る世相全般、宗教、文化詳しく見る英文による情報発信・収集詳しく見る新聞用語、漢字、文章力詳しく見るWEB、データビジュアライゼーション詳しく見る野球ほかスポーツ全般詳しく見る五輪、スポーツ行政・産業化詳しく見る食文化、地域活性詳しく見る東京の歴史、都市計画、鉄道詳しく見る映画、文化全般詳しく見る舞台芸術、災害とアート詳しく見る映画、アートマネジメント詳しく見るクラシック音楽、近現代欧州史詳しく見る近現代文学、近現代美術詳しく見る西洋美術、日本美術、建築詳しく見るファッション、富裕層消費詳しく見るスタートアップ、関西経済詳しく見るSDGs、スタートアップ詳しく見る子育て、働き方、ダイバーシティー詳しく見る記者の派遣についてのお問い合わせは下記からお願いいたします。
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